【PORNHUB】

12月28日(月)

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「Pornhub」動画大量削除は対岸の火事なのか 「未成年の性的虐待動画が投稿」報道きっかけ、正規コンテンツも弾圧の恐れ 

  • 大量の動画が削除された「ポルノハブ」の検索画面
  • 大量の動画が削除された「ポルノハブ」の検索画面
  • 知っている人は知っている海外大手ポルノサイト「Pornhub(ポルノハブ)」から、1000万本以上の動画が一斉に削除されたことが波紋を広げている。未成年の性的虐待動画が投稿されているとの報道がきっかけだが、専門家は「この動きが加速すればアダルトコンテンツ全体に波及する恐れもある」と指摘する。

騒動のきっかけは米ニューヨーク・タイムズ(電子版)の記事だった。ポルノハブでは未成年の動画やレイプ、リベンジポルノなどの動画が削除されないまま残っていて、運営会社などの収益につながっているという内容だった。

記事を受けて米クレジットカード大手のマスターカードやビザが同サイトの有料コンテンツの決済処理を停止。すると、ポルノハブを運営するカナダの「マインドギーク」は、サイト側が承認していないユーザーが投稿した動画を削除した。削除件数は1000万本以上とする調査もある。

ITジャーナリストの三上洋氏は、「サイト上に公開されていた動画はほとんどが削除され、焼け野原のような状態だ」と解説する。

記事を執筆したニコラス・クリストフ氏はピューリッツァー賞受賞歴もあるジャーナリストで、同紙東京支局長や北京支局長を歴任。2010年には沖縄県・尖閣諸島について「中国に分がある」という趣旨のコラムを執筆し、在ニューヨーク日本総領事館が反論文を寄せた経緯もある。

クリストフ氏のツイッターには批判の投稿が相次いだ。同氏のツイートによると、日本のユーザーとみられるアカウントからも脅迫まがいの投稿が寄せられたという。

前出の三上氏は、「ポルノハブの動画は、ほとんどが著作権無視の違法アップロードだった。これまでは実質的に黙認されていたが、未成年やリベンジポルノなどの動画が表現の自由以前の問題であることは間違いない」とする一方、こう警鐘を鳴らす。

「ポルノハブ側は、クレジット会社に決済停止を求めた団体は、長年アダルトコンテンツの全面的な禁止を呼びかけてきた反ポルノ団体だと主張している。今後はほかのアダルト動画サイトも同様の対応を迫られるだろうが、これが加速すれば正規のアダルトコンテンツすらも弾圧する動きにつながりかねない点は留意するべきだ」

対岸の火事ではないかもしれない。

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